【ソウル聯合ニュース】５月９日に迫った韓国大統領選が、連休という悪材料にもかかわらず前回大統領選（２０１２年１２月）を超える投票率を記録する兆しを見せており、各候補が戦略を練っています。

最近の世論調査結果では、有権者のおよそ５人に４人が１票を行使する意向を示しています。世論調査会社のリアルメーターが全国の成人１５２０人を対象に２４～２６日に実施した調査の結果によりますと、回答者の７９．１％が「大統領選で投票する」と答えました。「必ず投票する」との回答は７０．２％に達し、前回大統領選の投票率（７５．８％）を超える可能性も指摘されています。

また、韓国リサーチが成人１０００人を対象に２４～２５日に実施した調査では、「必ず投票する」との回答が実に９２．２％に達しました。

特徴は、通常は投票率が低い２０～３０代の投票意欲が高いことです。リアルメーターの調査で、「必ず投票する」との回答率が最も高かった年齢層は１９～２９歳（７７．３％）でした。韓国では満１９歳以上に選挙権があります。

５月初めには労働者の日（メーデー、１日）、釈迦誕生日（３日）、こどもの日（５日）が続き、選挙日の９日も臨時休日で飛び石連休となります。だが、今回は大統領選では初となる期日前投票（５月４～５日）が行われるため、多くの若者が前もって投票を済ませて連休を楽しむとすれば投票率はかなり高くなるようです。

こうした観測に各候補は「投票率が高ければ自身に有利」と、状況分析や戦略樹立に力を入れます。

支持率でトップを走る進歩（革新）系最大野党「共に民主党」の文在寅（ムン・ジェイン）候補の陣営は、投票率が高ければこそ朴槿恵（パク・クネ）前大統領の弾劾を受けた国民的な政権交代の熱望が十分に反映され、文氏に追い風になるとみて、連休を考慮し有権者に期日前投票を促す戦略です。政権交代による有権者のメリットや文氏の安定感を積極的にアピールしていきます。

支持率２番手の中道系「国民の党」の安哲秀（アン・チョルス）候補陣営も投票率アップを目指し躍起でした。積極的な支持層を持つ文氏と違い、投票をためらう消極的な支持者たちを投票所に赴かせてこそ、逆転を狙えるためです。陣営からは「投票率が７５％を下回れば厳しいかもしれない」との声も聞かれます。世論調査にあまり応じていない首都圏の２０～４０代を主なターゲットに、選挙権を行使するよう訴えていく考えです。

朴槿恵政権で与党だった保守系「自由韓国党」の洪準杓（ホン・ジュンピョ）候補陣営は、選挙運動開始後に大邱の市場を２度訪れるなど、保守の地盤である慶尚北道・大邱の有権者や５０代以上の投票率を引き上げようと腐心しています。これに対し、保守系「正しい政党」の劉承ミン（ユ・スンミン）候補の陣営は、保守の地盤にばかり頼らず、劉氏に好感を持つ首都圏や２０代の有権者の投票率を上げる戦略を取っています。

革新系少数党「正義党」の沈相ジョン（シム・サンジョン）候補陣営は、沈氏が同性の女性や２０～３０代から高い支持を得ているため、若者の投票率が高くなれば有利と見込んでいます。